離婚後の養育費は、子どもの命をつなぐ生命線の一つ。
わたしは離婚前、養育費がいくらもらえるのか、どうやってもらうのか知りませんでした。
離婚してまで毎月元夫に会ってもらわなきゃいけない…とかなら、
むしろいらないかな。
なんて思ってました。
でもそんな心配杞憂でしたよ笑。
養育費の相場はちゃんと決まってます。
子どもと一緒に暮らす親と、別居する親の年収から、大体の額がわかります。
以下に、子供2人の離婚後の養育費の大体の額を紹介いたします！
また、なるべく滞納なく養育費を子供のいる世帯で受け取るための方法もお伝えいたします。
も・く・じ
養育費の算定表…子供2人の場合
見えにくいですが、「東京家庭裁判所のHP」で詳しく見ることができます。
我が家の場合、条件は以下の通り。
- 子ども2人…2人とも0～14歳
- 別居親の年収650万円
- わたしの年収40万円
※離婚時の状況です。
つまり、上の算定表の縦のバーは650万円のところ。
横のバーは49万円のところをたどり…二つが合わさるところを見ます。
すると「8～10万円」と書いてありますよね。
つまり、子ども1人につき、最低でも月に8万円の養育費がもらえるということです。
子ども2人なので、8×2＝16万円。
翌年にはわたしは年収がちょっとだけ上がったので、算定表にしたがって、養育費の額も下がりました。
コレは離婚時に「算定表にしたがって、養育費の額は随時見直す」
といった内容を公正証書に記述することで、
年収の上下によって毎年もらう額を変える約束だったからです。
子供1人の場合は？
ちなみに、養育する子どもの人数が1人の場合は、養育費の額は下がります。
ご覧のとおり、子ども2人のときは8～10万円だったのに、
1人になったら6～8万円になっていますよね。
同じ条件でも、子どもの人数によってもらえる額が変わるので、ご注意くださいね。
子どもの年齢が15歳以上になると、養育費が上がる！
更に、子どもの年齢は「0～14歳」と、「15～19歳」に区切られています。
そして、高校や大学の出費がかかる15歳以上の養育費は、14歳までよりもあがります。
塾にも行くし、受験にかかる費用が考慮されてのことでしょうね。
子どもを養育している側の親だけに負担が偏らないような、工夫がなされているということです。
お子様の人数と、年齢を書き出してから「東京家庭裁判所のHP」で、ご自身のもらえる養育費の相場を調べてみてください。
養育費は全体の2割しか支払われていない？
養育費の支払いの現状は、2割程度だといわれています。
残りの8割の母子家庭（もしくは父子家庭）では、
子どもと同居している親だけに負担がかかっているということ。
参照元：日本経済新聞
これは、かなりのきつい現状…。
そもそも養育費って、「子どもが親に請求できる最低限の生活費」っていうものです。
なのに、離婚時の憎悪からか、養育費のことを「わかれた奥さんに搾り取られている」
っていうイメージで語る人が多いですよね。
子どもメインに生きていない人は、
「なんで昔の女にお金を取られ続けなきゃいけないんだ」と、
養育費を勝手にストップするケースも多々あるんです。
養育費は、「自分の子どもの食費・生活費」と思うのだけど、
子どもと別居でかわいさなどの恩恵を受けられないと、未払いになってしまいがちなのでしょうか…。
ってことは、わたしが離婚するときはすでに色々と囁かれていました。
ってわけで、離婚後に養育費が突然ストップしない方法を、弁護士さんに（法テラスのね）しっかりと相談しました。
すると…
なるべく滞納せずに、養育費を受け取る工夫
弁護士さんは言いました。
「公正証書に書いちゃえばいいんですよ」って。
養育費を払わないと、給料から養育費が差し押さえられるって取り決めをすれば、それを実行することが出来るそうなんです。
（やったことないけど）
わたしの場合は元夫がサラリーマンだったために、そのような形が取れました。
が、元夫の職場が一定でない場合は、この取り決めは難しいかもしれませんね。
さいごに
わたしは離婚する時に、養育費がないことを覚悟しました。
最初は養育費あっても、途中でなくなるかもしれないことをいつも覚悟しています。
自分ひとりで子どもが路頭に迷わないだけの経済力を持つことを目標に生きているんです。
というのも、他人（元夫）を当てにしていきることが嫌だったから。
いただけたら御の字…くらいの気持ちなんです。
子どものための当然の権利なのに、「元夫に生活を面倒見てもらってる」みたいな偏見も悔しいし。
でも…実際は養育費がないと生きて行けない。
ふがいない自分への情けなさと、なんで自分、こんなに素直じゃなくなってんだろうか～と反省したり。
- 「養育費払わなくて当然」
- 「離婚後の養育費は、奥さんに搾り取られている」
- 「子どもと一緒に過ごせないのに、お金だけ元夫が取られてかわいそう」
こうしたことは依然、ささやかれてます。
というか、何度かいわれました。
人生のほとんど全てを子どもに捧げている元妻と、給料のホンの4～5分の1くらいの金額を、自分の子どもの生活費に支払う元夫。
理不尽な偏見なく、堂々と養育費を受け取れる社会を望みます。
